介護離職をしないために|筆者が親の介護で離職した理由とは

2020-07-02

介護離職した経験アドバイスをブログで綴る

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介護離職とは

当ブログを訪問いただき有難うございます。

私は2018年、52才の時、親の介護のために会社を辞めました。 いわゆる介護離職というやつです。

それまで元気だと思っていた父親が突然倒れ、仕事を続けながら両親の面倒をみることができない状況になりました。まさか自分がこんなことになるなんて・・とても信じられませんでした。

後で判ったことですが、働き盛りの40代、50代が親の介護が必要になり、フルタイム勤務を続けられず退職を余儀なくされる介護離職者数は1年間に約10万人いるそうです。1日250人以上の方が介護離職していることになります。

親の介護に悩む男性

超高齢化社会の実情と問題点

超高齢化社会が抱える問題

日本人の平均寿命は医学の進歩や保険制度、生活環境の改善等によって2017年には女性が87歳、男性が81歳と右肩上がりで伸び続け、4人に1人が高齢者という時代を迎えました。(札幌も25.5%と4人に1人が高齢者となっています)

超高齢化社会が抱える問題は、高齢化とともに少子化や核家族化を背景に「高齢者の孤立化」が進んでいることです。2015年国勢調査によると1人暮らしの高齢者は全国で593万人おり、高齢者の6人に1人が1人暮らしとなっています。そしてその高齢者に子供がいても、別々に暮らしていることでコミュニケーション機会が減り、気づいた時には要介護となっているケースも少なくありません。

2025年問題とは

戦争が終わって~僕らは生まれた~♪

団塊の世代という言葉を聞くと、必ずといっていいほど頭の中でこの歌が流れます。

団塊の世代とは、堺屋太一さんの小説の名前に由来する言葉で、1947年から1949年に生まれた世代のことです。年齢でいうと2020年に71歳から73歳になる方々で、3年間の出生数は合計で805万人にのぼります。

この団塊の世代の子供、いわゆる団塊ジュニアは、戦後の第2次ベビーブームとして1971年から1974年の4年間に生まれました。この間毎年約200万人が誕生しています。2020年に46歳から49歳になられる方々です。

第2次ベビーブームで生まれた子供

そして、「2025年問題」と言われているのが団塊世代の方々が後期高齢者になる時です。

2025年時点の75歳以上人口は2,180万人と予測されており、2015年時点の1,632万人と比較すると10年間で548万人増加することになります。ちなみにその時の団塊ジュニアの年齢は51歳から54歳で、会社員であればまだ定年前の年齢です。

厚生労働省はこの問題の対策として、2025年を目途に重度な要介護状態となっても住み慣れた地域で自分らしい暮らしを人生の最後まで続けることができるよう「医療・介護・予防・住まい・生活支援」が一体的に提供される「地域包括ケアシステム」の構築を進めており、これまでの「家族」から「他人・地域」が支え合う時代を迎えることとなります。

介護離職をしないために

私が介護離職した時点で父の年齢は84歳、母は83歳でした。

父は認知症で要介護3の母と二人で暮らし、介護サービスを受けずに自宅で母を老老介護していました。

ところが比較的元気だったはずの父が家の中で失神し、トイレに連れて行った母を巻き添えにして二人揃って転倒しました。母は腰椎骨折で全治2ヵ月の入院。

そして母の入院中も父は何度も失神を繰り返すようになり、目が離せない状況となってしまったのです。

親が骨折して入院した病室

それまで私は、自分の親は何かあれば病院へ運ばれ入院中に最期を迎えるものと勝手にイメージしていました。

そして私は、会社員として介護業界とは全く疎遠で長くIT関連業界に身を置いていたため介護の知識は皆無に等しく、今思えば介護サービスを利用して自宅で母を介護させておけば父の負担も軽減できていただろうし、もっと介護について学んでおけば良かったとつくづく後悔しています。

会社を辞めた後、思い返すと「あの時あれをこうしておけば良かった」と反省することが山のようにありました。ただその時その時点では、こういうことになると全く想像つかなかったのが現実です。

まとめ

親の通院、入居施設探し、施設や関係企業等との契約、介護認定、区分変更、両親が住んでいた自宅の片付けと整理、不動産売却、遺言手続等々親の介護を通じて様々な事を経験し学びました。そして更に知識を深めようと一般社団法人シニアライフサポート協会のシニアライフカウンセラー上級資格も取得しました。

どうしたら親が要介護になる可能性を低くできるか、「こういう状況が起こったらどうなるのか」、「こういう状況が続いたらどうなるのか」など私自身が経験し学んだことを伝えていくことで、1人でも多くの方が介護離職をしないために、何か一つでも参考になることがあれば大変幸せに思います。

筆者

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